世界有数のメガシティ、東京。その人口は2020年に約1335万人でピークを迎え、今、新たな局面に入ろうとしています 。しかし、この変化は、東京のすべての地域で同じように進んでいるわけではありません。特に、広大な多摩地区では、都心部とは異なる人口動態の様相を呈しています。

日本全体が人口減少と少子高齢化という大きな課題に直面している中、東京もその例外ではありません。東京の人口動態、特に都心部と多摩地区の将来予測を比較し、その背景にある要因を分析することは、私たちの暮らしや都市の未来を考える上で非常に重要です。

我々が多摩地区でで小児科クリニックを開業するにあたって、人口動態を調べていく中で、近いういちに必ず訪れる問題がわかってきました。
人口は地域の活力に直結します。今回、最新の推計データに基づき、東京全体と多摩地区それぞれの人口が将来どのように推移していくのかを比較・分析します。そして、その変化が私たちの生活や社会にどのような影響を与えるのか、未来の選択肢と課題について深く掘り下げていきます。

東京全体の人口動態：ゆるやかな集中と避けられない減少の波

東京の人口は、歴史的な転換点を迎えています。2020年に1335万人でピークに達した後 、長期的な減少傾向に入ると予測されています。一方で、直近の2023年には、東京都の人口増加率が0.66%と全国で最も高くなるなど 、依然として人々を引きつける力も持っています。この背景には、転入者が転出者を上回る「社会増」があります。

将来の人口推計：2100年には713万人に

国立社会保障・人口問題研究所の推計によると、東京の総人口は2050年には約1175万人、そして2100年には約713万人にまで減少すると見込まれています（ベース推計）。これは、2020年のピーク時から約46.6%の減少となり、100年足らずで人口が半減近くになる可能性を示唆しています。

しかしながら、日本全体に占める東京圏（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）の人口割合、つまり「人口集中度」は、2020年の29.3%から2050年には33.7%へと上昇すると予測されています 。これは、地方の人口減少が東京圏以上に進むため、相対的に東京への一極集中が継続することを意味しています。この現象は、東京が人口減少という大きな流れの中にありながらも、国内における人口吸引力においては依然として中心的な役割を担い続けるという、一見矛盾した状況を生み出しています。つまり、東京は自らの内部で高齢化や労働力不足といった人口減少に伴う課題に直面しつつ、同時に全国からの人口流入を受け止めるという複雑な立場に置かれることになるのです。

人口変動の主な要因

東京の人口動態を左右する主な要因は、「東京一極集中」の継続、そして「自然減」と「社会増減」のバランスです。

• 東京一極集中: 依然として東京圏への人口流入は続いており、特に経済や文化の中心としての魅力が人々を引きつけています。
• 自然減: 出生数の減少と死亡数の増加による人口の自然な減少は、東京も例外ではありません。特に生産年齢人口（15～64歳）は、2010年から2050年にかけて約3割減少すると予測されており 、高齢者人口の増加（特に第一次ベビーブーム世代が75歳以上に達することによる死亡数の増加）と相まって、自然減の傾向は強まると考えられます 。
• 社会増減:
  • 国内からの人口移動を見ると、2023年の東京圏への日本人の転入超過数は約11万5千人で 、コロナ禍前の2019年（約14万6千人）の水準には戻っていません 。リモートワークの普及や地方都市の魅力向上などが影響している可能性も考えられます。
  • 一方で、外国人住民の増加が社会増を支える重要な要素となっています。2023年の人口増においても、外国人住民の増加が大きく寄与しました 。特に新宿区、豊島区、江戸川区、板橋区、大田区などでは外国人住民の増加が顕著です 。
  • 仮に人口移動がない「封鎖人口」でシミュレーションした場合、東京都の人口は2020年から2025年の間に減少に転じていたとされており 、いかに社会増、特に外国人を含む移住者が東京の人口を支えているかがわかります。

この社会増への依存は、東京の人口維持における生命線であると同時に、不安定さも内包しています。経済状況の変動、国の出入国管理政策の変更、あるいは国際的な人材獲得競争の激化など、外部要因によって容易に変化しうるためです。また、リモートワークのさらなる普及や価値観の変化が、日本人の地方移住を後押しする可能性も否定できません。

区部と市部の違い

長期的な視点で見ると、都心に近い23区（区部）と、多摩地区を含む市町村部（市部）では、人口減少の様相が異ると予測されています。2020年に区部は約916万人、市部は約410万人でそれぞれ人口のピークを迎えましたが、その後の減少スピードは区部の方がより急激になると見られています 。これは、生活コストの高さや住宅事情などが影響している可能性があります。

表1：東京全体の人口推計

年	総人口（万人）	23区人口（万人）	市町村部人口（万人）	2020年比増減率	出典例
2010年	約1315.9	約894.6	約421.3	-1.5%
2020年	約1335	約916.2	約418.8	基準
2025年	(予測)	(予測)	(予測)		(多摩・島しょ部ピーク)
2030年	(予測)	(予測)	(予測)
2045年	約1360.7	(予測)	約384.3 (多摩市部)	+1.9% (全体)
2050年	約1175	(予測)	(予測)	-12.0%
2100年	約713	約461.7	約251.2 (市部・町村部計)	-46.6%

注：2045年の総人口はの東京都全体推計。市町村部人口は出典により定義が若干異なる場合があるため、目安として参照。2020年の市町村部人口はの市部と町村部の合計。

多摩地区の人口変動：ベッドタウンの変貌と未来への挑戦

かつて高度経済成長期に、都心へ通勤する人々のベッドタウンとして大規模な住宅開発が進められ、人口が急増した多摩地区 。例えば多摩市では、多摩ニュータウンの開発に伴い、1960年から1990年までの30年間で人口が約15倍に増加しました 。しかし、現在、その多摩地区もまた、大きな人口変動の波に直面しています。

多摩地区全体の人口予測

多摩地域（島しょ部を含む）の人口は、2025年に約435万人でピークを迎えた後、減少に転じると予測されています 。多摩地域の市部（26市）に限定すると、2015年の人口と比較して2045年には7.6%減少し、約384万3千人になるとの推計もあります 。これは約30万人の減少に相当します。

多摩地区内の多様性：市町村ごとに異なる未来図

一口に多摩地区と言っても、その人口動態は市町村によって大きく異なります。2015年から2045年にかけての推計人口を見ると、その差は歴然です 。

• 大幅な減少が予測される市:
  • 八王子市: -16.1%
  • 青梅市: -21.9%
  • 多摩市: -16.6%
  • 福生市: -39.7%
  • 羽村市: -26.4%
• 比較的安定、または微増が予測される市:
  • 三鷹市: +3.7%
  • 調布市: +2.0%
  • 小金井市: +0.7%
  • 稲城市: +0.7%

このように、23区に近い一部の市では人口増加が見込まれるものの、多くの市、特にかつてのニュータウンを抱える市や都心から距離のある市では、深刻な人口減少が予測されています。この地域差は、多摩地区が均一な存在ではなく、それぞれの地域が独自の課題と可能性を抱えていることを示しています。例えば、交通利便性、産業基盤、住宅地の特性、自治体の政策などが、これらの差を生む要因と考えられます。したがって、「多摩地区」という一括りではなく、各市町村の特性に応じたきめ細やかな対策が求められることになります。

表2：多摩地区主要都市の人口推移予測（2015年 → 2045年）

市町村名	2015年人口	2045年推計人口	人口増減数	増減率（%）
八王子市	577,513	484,514	-92,999	-16.1
町田市	432,348	387,600	-44,748	-10.3
多摩市	146,631	122,287	-24,344	-16.6
福生市	58,395	35,227	-23,168	-39.7
青梅市	137,381	107,329	-30,052	-21.9
三鷹市	186,936	193,837	+6,901	+3.7
調布市	229,061	233,665	+4,604	+2.0
立川市	176,295	169,948	-6,347	-3.6

多摩地区が抱える主な課題

多摩地区、特にニュータウンとして開発された地域では、特有の課題が顕在化しています。

• 急速な高齢化: 多摩ニュータウンは、入居開始から半世紀が経過し、住民の高齢化が深刻です 。多摩市にある和田団地では、高齢化率が55.6%と都内平均の約2倍に達しています 。これは、ニュータウン開発時（当時は20～40歳代が中心）に入居した世代が一斉に高齢期を迎えているためです 。高齢化は、自治会活動の担い手不足や、高齢者自身の住み替え・建て替え時の困難さといった問題を引き起こしています 。この「ベッドタウンの高齢化」は、かつて若い世代を惹きつけた郊外住宅地が、時を経て新たな課題に直面する典型例と言えるでしょう。当時の都市計画が長期的な人口構成の変化をどこまで織り込めていたのか、という問いも投げかけています。
• 生産年齢人口と若年層の減少: 多摩市では、生産年齢人口（15～64歳）が1995年をピークに減少傾向にあり 、2065年にはこの層と年少人口（0～14歳）が2015年比で約4割減少すると見込まれています 。立川市でも25歳～39歳の若い世代が転出超過となるなど 、若者世代の流出が懸念されます。
• 低い出生率: 多摩市の合計特殊出生率は2019年時点で1.15と、全国平均の1.36を大きく下回っています 。出産期にある20～30代の女性人口の減少も、出生数の抑制につながっています 。これは杉並区の事例でも同様の傾向が見られ 、母数となる女性人口の減少が出生率の上昇効果を相殺してしまう可能性を示唆しています。

自治体の取り組み

こうした課題に対し、各自治体も対策に乗り出しています。

多摩市は、2065年の目標人口を国の推計よりも高い11.3万人とし 、若い世代の流入と出生増を目指す「多摩市まち・ひと・しごと創生総合戦略」を策定 。住宅政策や子育て支援、シティプロモーションなどを推進しています。

立川市も、2060年に総人口14万人超の確保を目標に掲げ 、シティプロモーション、保育支援、創業支援、コミュニティづくりなどに取り組んでいます。

また、東京都も多摩ニュータウンの再生に向け、学生や子育て世代が暮らしやすい街づくりや高齢者支援施設の設置などを盛り込んだ新たなガイドラインの策定を進めています 。

徹底比較：東京全体 vs. 多摩地区 – 未来図の共通点と相違点

東京全体と多摩地区の人口動態を比較すると、共通の課題と地域特有の様相が浮かび上がってきます。

• 人口ピーク時期: 東京全体（区部・市部含む）の人口ピークは2020年でした 。一方、多摩地域（島しょ部含む）の人口ピークは2025年頃と予測されており 、若干の時間差があります。これは、多摩地区が都心部より少し遅れて人口減少のフェーズに入る可能性を示唆していますが、個々の市町村レベルでは既に減少が始まっている場所も少なくありません。
• 減少の規模と速度: 東京全体の総人口は2100年には2020年比で約46.6%減少すると予測されています 。多摩地域の市部全体では2015年から2045年にかけて7.6%の減少が見込まれますが 、福生市（-39.7%）や青梅市（-21.9%）のように 、特定の市では短期間でより急激な人口減少が予測されています。ただし、非常に長期的な視点では、23区の方が市部よりも人口減少が急激に進むとの予測もあり 、単純な比較は難しい側面もあります。
• 年齢構造の変化: 高齢化は双方に共通する大きな課題です。東京全体では、65歳以上人口の割合が2100年には約46%に達すると予測されています 。多摩市では、市の目標として2065年の高齢化率を38.2%に抑えるとしていますが 、それでも大幅な上昇です。生産年齢人口の割合は、東京全体で2050年に約53.7%（2010年時点631万人から計算）、多摩市で2065年に約51%と予測されており 、労働力確保が大きな課題となります。
• 社会移動の影響: 東京全体としては、特に外国人を中心に転入超過が続いていますが 、日本人の東京への転入はリモートワークの普及など不確定要素も抱えています 。多摩地区では、立川市のように25～39歳の若い世代が転出超過となっている例 や、大学進学時に転入し卒業・就職時に転出するパターンが見られる地域もあります 。多くの多摩地区の自治体にとって、若い世代や子育て世帯をいかに呼び込み、定住してもらうかが死活問題となっています。

これらの比較から見えてくるのは、都心部と多摩地区の人口動態が相互に影響し合っているという点です。例えば、都心部の住宅価格高騰が子育て世帯の多摩地区への流出を促す一方で、多摩地区での雇用機会の不足が若者の都心部への流出を招くといった関係性です。政府が目指す「多極集住」の考え方 は、こうした地域間のバランスをどう取るかという課題とも関連します。また、もしリモートワークが本格的に定着すれば、職住近接の必要性が薄れ、多摩地区のような郊外の魅力が見直される可能性も秘めています。しかし、それは同時に、都心部のオフィス需要や商業活動にも影響を与えるでしょう。このように、両者の未来は複雑に絡み合っており、一方の成功が他方の犠牲の上に成り立つような「ゼロサムゲーム」ではなく、共存共栄の道を探ることが求められます。

さらに、人口減少と高齢化が進む中で、「都市での豊かな暮らし」の定義そのものが見直される可能性があります。かつては利便性や経済的な機会が重視されましたが、今後は地域コミュニティのつながり、自然環境、ワークライフバランス、そして高齢になっても安心して暮らせる医療・福祉サービスの充実といった要素が、住む場所を選ぶ上でより重要な価値を持つようになるかもしれません 。

この変化が私たちの暮らしと東京の未来に与える影響

東京全体および多摩地区における人口動態の変化は、私たちの日常生活から都市のあり方まで、多岐にわたる影響を及ぼします 。

• 都市インフラと公共サービス: 高齢者人口の増加は、医療や介護サービスの需要を増大させます 。一方で、人口が減少する地域では、学校や公共交通機関の維持が困難になったり、統廃合が進んだりする可能性があります。また、多摩ニュータウンの団地のように 、高度成長期に整備されたインフラの老朽化対策も、税収減の中で大きな負担となり得ます。
• 経済・労働市場・住宅: 生産年齢人口の減少は、労働力不足を引き起こし 、経済成長の鈍化や産業構造の変化を促す可能性があります。特定の分野（介護、ITなど）での人材需要が高まる一方、空き家問題の深刻化や、高齢者単身世帯の増加 に伴う住宅ニーズの変化も予測されます。地域によっては、商店街の衰退など、地域経済の活力低下も懸念されます 。
• ライフスタイルとコミュニティ: 高齢化が進む地域では、自治会活動の担い手不足など、コミュニティ維持の課題が表面化しています 。一方で、多世代交流拠点の整備など、新たなコミュニティ形成の動きも期待されます 。リモートワークの普及は、通勤時間の削減や地方との二拠点居住といった新しいライフスタイルを広げるかもしれません。
• 地方自治体の財政と運営: 人口減少は税収の減少に直結し、自治体の財政を圧迫します。これにより、行政サービスの低下や、広域連携・自治体合併の議論が進む可能性も考えられます。

特に多摩地区のいくつかの自治体では、人口減少が急速に進む中で、「地域の活力が失われていくのをただ受け入れるのか」、それとも「人口が縮小することを見据え、サービスの集約やインフラの再編を通じて生活の質を維持する『賢明な縮小（スマートシュリンク）』を目指すのか」という岐路に立たされています。後者を選択するには、住民合意の形成や将来を見据えた計画的な投資が不可欠です。

また、同じ多摩地区内でも、あるいは都心部の各区内でも、人口動態の様相はますます細分化していくでしょう。例えば、高齢化が急速に進む団地と、子育て世帯の流入が見られる新興住宅地では、求められる行政サービスや地域課題は全く異なります。このような状況では、画一的な都市計画やサービス提供ではなく、それぞれの地域の特性やニーズに合わせた、よりきめ細やかな対応（ハイパーローカルなアプローチ）が重要性を増してきます。

未来への羅針盤：人口減少時代を豊かに生き抜くために

人口減少と高齢化は避けられない現実ですが 、それは必ずしも暗い未来だけを意味するわけではありません。変化を的確に捉え、未来への羅針盤を持つことで、より豊かで持続可能な社会を築くことが可能です。

• 多様性と包容力のある社会へ: 外国人住民の増加は、東京の活力維持に不可欠です。2100年には東京の人口の約4割が外国人になるというシナリオ推計もあり 、多文化共生社会の実現が求められます。また、女性や若者、高齢者など、誰もが活躍できる環境づくりも重要です 。
• 持続可能な都市開発とコンパクトシティ: 人口減少を見据え、都市機能を集約し、誰もがアクセスしやすい「コンパクトシティ」の考え方が重要になります 。空き家の有効活用や、地域内での「多極集住」を進め 、拠点となるエリアの魅力を高めることも有効でしょう。
• テクノロジーとイノベーションの活用: リモートワークの推進は、働き方改革だけでなく、地方分散にも貢献し得ます 。医療・介護分野でのロボット技術の活用、交通弱者支援のための自動運転技術、オンラインを活用したコミュニティ活動なども期待されます。
• コミュニティの再構築と地域力の向上: 希薄化しがちな地域のつながりを再構築し、住民自身が地域の課題解決に関わる力を高めることが大切です。「小さな拠点」づくりや、市民活動の支援 などを通じて、地域コミュニティの再生を図る動きが求められます。
• 個人レベルでの備えと選択: 私たち一人ひとりも、長期的な人口動態の変化を意識し、住まいやキャリア、ライフプランを考える必要があります。変化に対応できる柔軟性や、学び続ける姿勢が、これからの時代を生き抜く上でますます重要になるでしょう。

これらの取り組みは、人口減少という大きな課題に正面から向き合い、それを乗り越えるための知恵と言えます。課題を認識し、先を見据えて行動することで、困難を新たな価値創造の機会へと転換できるはずです。

まとめ：東京の未来、多摩の未来 – 変化を力に変えて

東京の人口は、全体として長期的な減少傾向に入りつつも、国内における一極集中は当面続くと予測されています 。その一方で、多摩地区では地域全体としては都心部よりやや遅れて人口ピークを迎えるものの、ニュータウンの急速な高齢化や市町村による著しい人口動態の差異など、より複雑な様相を呈しています。

これらの背景には、少子高齢化という日本全体に通じる構造的な問題に加え、社会移動の動向、特に国内外からの移住者の流れが大きく影響しています。

未来の東京、そして多摩地区の姿は、決して固定されたものではありません。人口動態の変化は、確かに多くの課題をもたらしますが、それは同時に、これまでの都市のあり方や私たちの暮らし方を見つめ直し、より持続可能で質の高い社会を創造する機会でもあります。

大切なのは、これらの変化を正確に理解し、行政、企業、そして私たち一人ひとりが、それぞれの立場で何ができるかを考え、行動していくことです。変化を恐れるのではなく、変化を力に変えていく。その先に、東京と多摩地区の新たな未来が拓かれるのではないでしょうか。

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